2026年6月、東京大学医学部附属病院は本部直轄の運営へと移行する。東京大学の藤井輝夫総長と相原博昭理事・副学長が、4月8日の記者会見で明らかにした。この改革の背景には、昨年来、同大学医学部で相次いだ不祥事がある。2025年11月には整形外科学講座の松原全宏（たけひろ）准教授が、2026年1月には皮膚科学講座の佐藤伸一教授が、いずれも収賄容疑で逮捕された。本部直轄化は、一見するとガバナンス強化の明確なメッセージとして受け止められやすい。加えて、東京大学が国際卓越大学への選定を目指していることを踏まえれば、対外的に分かりやすい改革案が求められていたことも理解できる。しかしながら、人事や専門領域の理解が不可欠な医療現場において、本部による統制がどこまで実効性を持ち得るのか、懐疑的な見方も少なくない。むしろ問われるべきは、なぜ大学本部がここまで強く関与したのか ………