DRAMの高騰が日本企業の収益を圧迫している。一時はメモリーメーカーからの直接調達を諦め、とにかく在庫をかき集める事態を想定した企業もあったが、多くは従来の数倍以上の高値でメーカーから買い入れることで難を逃れた。ニコンはメモリー価格高騰による影響を「今期営業利益への影響を二桁億円後半」と見込んでいる。2026年初めは韓国SKハイニックスなどからの調達が難航し、カメラなどで減産に入る可能性もあったが、「今期必要分の調達については確保の目途」（ニコン）が立ち、最悪の局面は免れた。キヤノンもメモリーの高騰によって、営業利益に694億円のマイナス影響があるとしている。ソニーグループもDRAM高騰の影響を受け、3月に家庭用ゲーム機「プレイステーション5」の値上げを公表した。一方、この状況は変わりそうにない。台湾の調査会社、トレンドフォースはDRAMの供給不足は27年まで ………